被災地をくまなく知るヤマト魂


電気、ガスと同様、ライフラインとして重要なのが物流だ。ヤマト運輸は岩手、宮城、福島の１２５店舗を震災後１０日で再開させた。阪神・淡路大震災の時に要した日数が１５〜２０日なので、大幅に縮めている。

　石巻市でいち早く営業再開した石巻蛇田センターは、近隣の５事業所分の荷物を一気に引き受け、北信越、関西などの事業所から駆けつけたヤマト運輸社員がサポートして、通常１日取扱量８００個程度のところ、３０００〜３２００個をさばいた。

　そのほとんどすべての荷物は、被災した親戚に食べ物を届けたいとか、親友に衣類を送りたいという、救援物資である。阿部浩・石巻支店長は言う。「自宅や避難場所に荷物を届けると、返ってくるのは一様に喜びの声。物流は電気や水道と一緒。同じインフラなんです」

　ヤマト社員たちの心意気を示すエピソードがある。ヤマト運輸のドライバーたちは、避難所間の供給物資の格差に気がついた。ある避難所には潤沢に救援物資が行き渡るのに、小さな避難所には行き渡らない。

　各担当エリアを隅々まで知り尽くしているヤマト運輸のドライバーたちは、自発的に小さな避難所まで救援物資を送り届けた。他の運送会社と共同で、救援物資の配送を行ったケースもあった。

　ドライバーたちの自発的な動きを知ったヤマト運輸本社では、こうした活動を支援するために急遽「救援物資輸送協力隊」を組織し、グループ挙げての活動に乗り出した。

　宮城県気仙沼市の青果市場に設けられた救援物資の一時倉庫では、約５０人の自衛隊員と同数のヤマト運輸の協力隊が働いている。自衛隊が宮城県の倉庫からこの一時倉庫に物資を輸送し、ここから約９０カ所の避難所に配るのがヤマト社員の役割である。[4,p13]

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